【子供をいつ産むのか？】共働き夫婦の海外赴任と家族計画
30歳代共働き夫婦でどちらかが海外赴任の可能性があるという場合、子供をいつ産むのか？という問題が出てきます。
今回はそのような共働き夫婦の海外赴任の場合、家族計画をどのように考えるべきかを考えてみたいと思います。
今回のロールモデルとして、夫婦ともに32歳で子どもなし、夫が5年の海外赴任の打診を受けたと想定します。
妊娠適齢期は35歳くらいまで
こちらのサイトでは32歳ごろまでと書かれていました。
足立 「妊娠適齢期」とは、いつごろを指すのでしょうか。
齊藤 様々なデータがありますが、広く見れば20歳から32歳ごろといえます。自然妊娠率の統計(※)によると、19歳から26歳では月経周期から算出したタイミング法で5割近くの人が妊娠します。それが27歳から34歳は約4割、35歳から39歳は約3割とだんだん下がっていきます。妊娠しやすさと、母子それぞれのリスクが特に少ない時期を考慮すると、20代半ばですね。
一般的に35歳までと書いているサイトなどもありますが、内閣府の「妊娠適齢期を意識したライフプランニング」を見ると年齢が上がるほど、様々なリスクが高まり、出産の確立が下がってくるデータが記載されています。
https://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/meeting/taikou/k_3/pdf/s2-1.pdf
これらを踏まえると、やはり30歳以降子どもを計画している場合は早いに越したことはないようです。
取りうる選択肢は？
今回のロールモデルとして
・夫婦ともに32歳で子どもなし
・夫が5年の海外赴任の打診を受けた
・妻の会社には海外赴任同行のための休職制度はない
・両親は共に遠方などで頼ることができない
・双方仕事はやめたくない
という条件で考えてみます。
この場合にとりうる選択肢は３つです。
・断り、子供が大きくなるまでは赴任を受けない
・承諾し、帰国後に子供を計画する
・承諾し、妻の育休をうまく活用しワンオペ育児期間を可能な限り短くする
１．海外赴任を断り、子供が大きくなるまでは赴任を受けない
37歳で出産するケースはもちろん数多くあるかと思いますが、内閣府のデータ*1を見ると、帰ってきてから出産できる確率は有意に低くなるというのが現状であり、また、母体への負担も高くなることを考えると、断るというのが家族としてはベストの選択になるかと思います。
この選択の課題点を考えていきたいと思います。
拒否できない可能性があるので、転職まで覚悟しておく
今回のケースでは打診という形で事例の前に相談を受けている場合を想定していますが、打診と言いながらも断れないケースや辞令が出て赴任せざるを得ないというケースもあり得ます。
この場合、会社を退職する必要があるかもしれません。
対策としては、転職に備えておくことかと思います。その時になって慌てて転職に動くのではなく、実際にそのようになるかはわからないですが、断る場合は転職する覚悟はもっておくべきです。
会社でのキャリアが遅れる可能性を納得してから決断する
もし断ることができた場合でも、多くの場合海外赴任は栄転であり、それを断るということはキャリアに遅れが出ることになります。ひいては今後の収入にもかかわってきます。
なので、断る場合には
１．キャリアに遅れが出る可能性があることを認識する
会社でのキャリア自分の中でどの程度重要なのかを改めて見直し、10年後、20年後にこの選択を後悔しないように考え抜く必要があります。
２．収入が赴任した場合に比べて減少数る可能性があることを認識する
共働きで得られる世帯収入は、一人で働いて偉くなった場合よりも高い場合が多いと思いますが、それはもちろん今後共働きを続けていった場合であり、共働きをしなくなった場合はこの決断により世帯収入が減少する可能性があります。
子育てが初めてなので、今後共働きを維持できるかは現時点では不明ですが、そのような可能性もありうることを頭に入れて考えておく必要があります。
２．海外赴任を承諾し、帰国後に子供を計画する
承諾し、単身赴任を5年間したのち子供を計画するというのが2つ目の選択肢です。この場合、37歳からの妊活になるので、妊娠率が低いことが考えられるので下記2つについて事前に検討しておくことが必要と考えます。
１．早々に不妊治療の開始を検討する
自然妊娠を目指して、時間を使ってしまうとますます妊娠する確率が低くなってしまうので、早々に不妊治療クリニックへの相談を開始できるように事前に調べておくことが必要です。
２．卵子凍結
比較的新しい技術として卵子を凍結し、適切なタイミングで体外受精して妊娠・出産するというものがあるようです。
帰国後にこれで妊娠ができるかは未知数ではありますが、一つの選択肢としてありうるのかもしれません。
３．海外赴任を承諾し、妻の育休をうまく活用しワンオペ育児期間を可能な限り短くする
最後にどうしても赴任期間に子供が欲しいという場合を考えてみます。
出産後、原則1歳までは育休の取得が可能です。この一年を同居できる期間と考えると下記2パターンが考えられます。
１．帰国2年前に妊活→帰国1年前に出産→1年間育休期間に同居
赴任中に妊娠し、生まれてからはずっと一緒に暮らせるというパターンです。
3年目以降に妊娠することになるので、35歳での妊娠にはなりますが、海外に夫がいるので、妊活をする機会がほとんどありません。
一時帰国の時に妊娠するためには、クリニックに相談するなどが必要になってくるかもしれません。
また妊娠中奥さんが一人で大変だったり、奥さんに負担を大きくかけてしまう点など十分に双方に納得して進めるべきです。
２．赴任時に妊活→帰国4年前に出産→1年間育休期間に同居→3年間ワンオペ育児
こちらは赴任が決まってから、日本を離れる前の妊娠を狙う案です。こちらの方が一時帰国よりは妊娠できる確率は高いかもしれませんし、出産の年齢も若いですが、先ほどと同様妊娠中奥さんが一人になり、また育休終了後はワンオペ育児になり負担が重くなります。
旦那さんが海外生活に慣れていれば旦那さん側でのワンオペ育児という選択肢もありますが、いずれにしてもシッターさんなどを手配し、やりくりしていく必要があるので、十分に話し合って考える必要があります。
まとめ
これまで見てきたように、キャリアも家族もすべて取るのは非常に難しいと思います。
・まず、自身の家族やキャリアへの思いを考える
・赴任を希望しない場合は会社に事前にそれとなく意思表示をしておく
・赴任を希望する場合は、夫婦でどうするつもりなのかよく話しておく
ということが大事だと思います。
打診されてからでは時間が少なく、なかなかすぐに決断できない話でもあるので、日ごろから想定をしておけるとよいですね。
